夜の街

英語はやはりサービス業に高い需要

最近、社内の英語公用語化を発表して注目を集めた楽天ですが、三木谷社長のインタビューが「東洋経済」のサイトに出てました。

その記事の題名が「英語ができない役員は2年後にクビにします」となっていて、ちょっとショッキングです。

三木谷社長の話では、「ここ2~3年、世界中を飛び回ったが、社会のトップ層が英語をしゃべれないのは世界中でたぶん日本だけ」と感じているそうで、経済ではサービスの比重が上がっているというのです。

トヨタやソニーが代表する日本が国際化してきた商品は「モノ」だけど、iPadやiPodに象徴されるのは、「モノとサービスが組み合わさった物」であるという考え方は、ちょっとおもしろいですよね。確かに+αがあります。

これを三木谷社長は「物だけの価値は下がって、サービスの比重が上がっている」と説明していました。

TOEICアンケートに見る現場の英語使用

そういえば、少し前にTOEICで興味深いアンケート結果が発表されていました。

農林水産、製造、小売など26の職種の企業と、政府機関、地方公共団体、民間団体などを対象に行われたアンケート(有効回答数681)で、英語使用をしている企業・団体の職種553の内訳がまとめられていたのですが、こんな感じだったのです。

英語使用企業・団体の内訳(比率)
サービス 14.3%
機械 8.9%
車両 8.0%
化学 7.4%
商社 7.2%
電機 7.1%

日本産業標準分類では、「サービス業」というと、電気・ガス・熱供給・水道業、情報通信業、運輸業、卸売・小売業、金融・保険業、不動産業、飲食店、宿泊業、医療、福祉、教育、学習支援業、複合サービス事業などさまざまな業種が含まれますが、この調査ではその辺の区別はわかりません。

ですが、やっぱりサービス業がダントツに英語を使用してるんですね。

数字のうえでは14.3%なので、全体で見ると使用そのものはまだそれほど多くないようですが、海外の現地法人は半数が所有し、英語テストやその結果が活用される機会は6割を超えるほど重視されているようです。

従業員規模が多くなるほど英語テストが重視される傾向があるようで、大規模企業(2,000人以上)では86.5%が活用しているのだとか。

ちなみに、この英語テストにはTOEICが99.4%と大きなシェアを占めていました。

アンケート結果でも、TOEICテストの実施目的は「自己啓発」が67.0%となっていて、今のところ直接昇進や配属に関係するわけではないようですが、英語が社内公用語化する下地は、大企業を中心にできあがりつつあるように見えます。

何かをきっかけに、ガラッと変わったりすることがあるんでしょうか?

【参考サイト】
東洋経済/英語ができない役員は2年後にクビにします